仙台市内の中古パソコン市場が活況だ。米マイクロソフト（ＭＳ）が基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズＸＰ」を最初から搭載した中古パソコンの販売を解禁、低価格化が進み、販売台数が順調に伸びている。環境保全意識の高まりも追い風になり、再生利用に関心を持つ企業や消費者が増えている。

　中古パソコン販売のパシフィックネット（東京）は１１月下旬、仙台市宮城野区の仙台駅前店で、ＯＳ搭載の中古パソコンの本格販売を始めた。ノートパソコンや、デスクトップとモニターのセットがいずれも１万４８００円から。２週間で約１００台を売り上げた。

　中古パソコンは元の所有者のデータとともにＯＳが消去された状態で流通する例が多かった。別売りのＯＳを組み込む費用や手間がかかり、消費者が中古の購入をためらう理由にもなっていた。

　ＭＳは４月、中古パソコン市場拡大を狙い、中古パソコン販売９社にＯＳ搭載の中古パソコンを売り出せるライセンスを提供。販売業者側は搭載手数料分のコスト削減を図るなど、低価格化を図った。

　全国で８店を展開するパシフィックネットは、仙台駅前店で年間５２００台を販売する計画。月形直樹仙台支店長は「中古市場を初心者にも拡大したい」と意気込む。

　ヤマダ電機は６月、仙台市内３店でＯＳ搭載の中古パソコン「ＥＣＯぱそ」の取り扱いを始めた。１１月のＥＣＯぱそを含めた中古パソコンの販売台数は、前年同月に比べ１５％増加した。

　パソコンなどの再利用を促進する中古情報機器協会（東京）は「ＯＳ搭載の中古パソコンは、中小企業を中心に引き合いが増えている。安価な上、環境配慮のＰＲにもつながる点が受けている」と話す。